今日の勉強

リアルタイムOSの学習計画を立てる。

秋月電子ルネサスマイコンH8/3664を購入。
以下の本を読みながら、実際にマイコンで動作させながら基礎的なプログラム手法を身につける予定。

ITRONプログラミング入門―H8マイコンとHOSで始める組み込み開発

ITRONプログラミング入門―H8マイコンとHOSで始める組み込み開発

今日は環境を構築。
電源とLED、スイッチ付きの簡素な評価ボードを作成。
統合開発環境HEWを用いて作成したプログラムをライトして、動作することを確認。

中国人の不安が生み落とした貿易黒字

前回の記事で、私は中国経済の特徴について「投資も貯蓄も大きい」と述べた。
そしてGDPの40%に等しい貯蓄率の高さが、中国の貿易黒字の原因であるとした。


今回はこの貯蓄率の高さの原因について解説した文章を、白井早由里氏の「人民元中国経済」(P120)から引用したい。

高い貯蓄率が中国で今後も持続していくと考えられる要因は、四点指摘できる。


第一にWTO加盟により企業改革や競争の激化が予想される。
このため失業者が今後も増えていくことが予想され、将来不安が高まっている。このため消費を控えて貯蓄に回す動きが強まっている。


第二に中国では所得格差が大きく、農村部の所得は低迷しているため、消費需要は沿海部の富裕層を除けば低迷している。
こうした状況が家計の貯蓄行動を促していると考えられる。


貿易黒字を中国の強さの象徴と考えている人もいるようだが、実際は巨額の貿易黒字は中国人の不安が生み出している。それはむしろ中国の弱さの象徴でさえある。

中国は10億人市場と表現されることもあるが、消費できているのは一部の沿岸の都市部の人ばかりで、経済成長の恩恵をほとんど受けていない内陸部の人は失業と貧困、地方役人の腐敗政治の中で強烈なストレスにさらされている。

福祉が不十分な中国では、失業や病気になった時に頼りになるのは自分の貯金だけだから可能な限り溜め込んでおきたくなるというものだ。

第三に、貯蓄の多くは、他の金融資産が乏しいなかで、預金に回っているのが現状である。
普通預金金利は引き下げられているが)インフレを考慮した実質金利の動向をみても、金利の動きにほとんど左右されずに預金残高は増加し続けている。
したがって貯蓄率を決定しているのは金利以外の要因ということになり、中国を取り巻く構造的変化に一段落がつくまでは、貯蓄率の動向にも大きな変化がないと考えられる。


つまり貯蓄をコントロールするはずの金利が無効になっているから、貯蓄率は意図的に変えようがないということである。

第四に預金残高の35%が企業預金である。企業預金が大きい理由のひとつに、新規企業、とくに私営企業や個人経営業などの民間企業は銀行融資を受けるのが難しいことが指摘できる。
中国の銀行部門は四大国有商業銀行による寡占状態にあるため、主として国有企業、最近では個人の住宅投資に優先的に貸し出されている。


日本でも信用のない零細企業が銀行から資金を借りにくいという話を聞くが、中国の金融・資本市場はその比ではないようだ。
四大国有商業銀行の抱える不良債権比率は30%を越えるとされている。日本の悪徳高利貸しでさえそんな不良債権を抱えれば破産してしまうのに、それが金利の安い銀行の話なのだから驚くばかりである。
民間企業への貸し出しには最大限 慎重になるのも道理である。


地方が経済発展から取り残されていること。
地方の行政と福祉サービスが貧弱であること。
地方の金融市場が機能していないこと。
地方の個人への融資が非常にされにくいこと。
それらへの不安や備えとして地方の人は貯蓄に頼らざるをえない。


このように高い貯蓄率の背景には中国内陸部が抱える経済構造の問題があることが分かった。
しかし、今その「地方」で熱心に投資が行われているという話を頻繁に聞く。
それを反映してだろうか、最近になって中国の貿易黒字にも減少傾向が見られる。
次回はそんな最近の動向について、ネットや雑誌で拾った記事を紹介したい。


人民元と中国経済

人民元と中国経済

善良なる差別主義者たち

韓国人や中国人のことを人間性が劣った人種だと信じている人が少なからずいる。
そして良識人は彼らのことを精神の愚劣な人種差別主義者だと蔑んでいる。


だが、彼らは本当に愚劣な人種差別主義者なのだろうか?
私はそうは思わない。
確かに直情的で冷静な判断に欠けるところはあるが、彼らは驚く程「真面目で、謙虚で、誠実で、正直で、上品で、礼儀正しく、柔軟で、素直な人間」である。
そして彼らは「横柄で、傲慢で、不誠実で、卑怯で、嘘つきで、下品で、礼儀知らずで、乱暴で、頑固で、愚かな人間」を憎んでいる。
問題なのは、彼らが上のような人間と「韓国人」「中国人」を同意語だと信じている点にあるのだ。


一方で韓国や中国にも日本人のことを人間性が劣った人種だと信じている人が少なからずいる。
それで私は実際にそんな韓国人や中国人と知り合いになる機会が多いのだが、彼らと仲良くなると私は「日本人なのに良い奴だ」という変な褒め言葉をもらう。
つまり、彼らが嫌いなのは「横柄で、傲慢で、不誠実で、卑怯で、嘘つきで、下品で、礼儀知らずで、乱暴で、頑固で、愚かな人間」なのである。
そして問題なのは、彼らが上のような人間と「日本人」を同意語だと信じている点にある。
だからそれに当てはまらない日本人を見ると本気で驚くようだ。


日本の差別主義者だって、実際に韓国人や中国人の知り合いが増えれば、「真面目で、謙虚で、誠実で、正直で、上品で、礼儀正しく、柔軟で、素直な韓国人や中国人」も大勢いることにすぐに気がつくことだろう。
マトモな奴も変な奴も沢山いる。それは日本でも、韓国でも、中国でも同じことだ。
(確かに契約の概念のない中国人の商売のやり方や、日本人と見ると必ず一度は屈服させないと気が済まない韓国人にイライラさせられることはあるが、その程度の文化摩擦を経験したくらいで差別主義者になるようでは人間が小さいとしか言いようがない。)


思うに彼らは新聞やネットでしか、その国のことを知らないからそうなるのだ。
日本の差別主義者は韓国人、中国人の犯した変な事件や発言のニュースばかり見ているせいで、あの国の連中は信用ならんと結論づけるのではなかろうか。
しかし逆に考えてみたい。日本国内で起きている変な事件やイカレタ発言ばかりを集めて海外に紹介したら、どうなるだろうか?
外国人は日本人は品性下劣な変態民族だと思い込むかもしれない。
私たちは日本国内で日本人が信じられない卑劣な行動をしても、「なんて日本人は酷い奴だ!」などとは思わない。
「なんてこいつは酷い奴だ!」と憤り、あくまでもその犯罪をした個人を非難する。
それなのに外国で事件が起きると、その国の人間全体が同じ精神構造を持っているような錯覚を覚え、その民族そのものを非難する。


だがニュースになる事件というのは、その国の人間から見ても「変だ」と思うところがあるからこそ取り上げられるのである。
誰もが当然と思うことはニュースにはならない。
私たちが中国や韓国の変なニュースを見ているのは、その国でもそれが当たり前ではないからであり、報道されたニュースから一般の人の中身を知ることなどはできないのである。


実際、海外にもニュースを紹介しているサイトはあり、反日的なサイトは日本で起きた変な事件ばかり紹介して、日本人全体を笑い者にしている。
「こんな変なことをする日本人はなんておかしな連中だ!」
日本の反韓、反中的なサイトと内容や発言がそっくりなので、笑えてくる。


ちなみに日本で韓国や中国をバカにする時、「謝罪と賠償を要求するニダ」「もっと金をよこすアル」などと韓国人のアスキーアートにしゃべらせたりしている。それと同じように向こうでは日本人の発言には「ガー」をつけている。
彼らの耳に、日本語は「○○ガー、△△ガー」と聞こえるようだ。
「俺たちは悪くないガー。レイプしても謝罪なんてしないガー」と、こんな感じだ。
また、がーつぁい(ガー仔)と言うと、日本で言うところの「チョン」と同じような意味を持つ。
他民族の言語をバカにして楽しむ下品な連中はどこにでもいるということである。


またネットの住人は猫好きであることも同じようだ。
四年前に私が中国に滞在していた時のことだ。
ネットではある犯人をネット住人が協力して追跡していた。
その犯人とは、猫をハイヒールで潰した写真をアップしていた女性である。
ネットの猫好きたちはこの犯罪に憤り、一致団結して捜査し、写真の背景の風景などから犯人を見つけ出していた。
本当に日本も中国もやってることがそっくりで、互いに罵りあっているのが不思議なくらいだ。


生きている世界が狭いことが、差別感情を増大させている。
それは見聞を少し広めれば、すぐに解消される程度の小さな差別意識でしかない。
だが貧しさは、その少しの見聞さえ与えてくれない。
むしろ貧しさへの不満を慰めるために、差別意識を捨てられないでいる。
貧すれば鈍する。悲しいことである。

(補足)必要投資率の計算

先日の必要投資率から見た人民元の適正為替レート - 紙の家の記録で用いた中国の必要投資率の計算方法について補足をしたい。

必要投資率は以下の式から求める。


I/Y = k (g + d)


上式は恒等式であり、因果関係を表わしているわけではない。


投資率I/Y:国民所得Yに占める投資Iの割合。これが必要投資率。
資本係数 k=K/Y:単位所得Yを得るために必要とされる資本Kの量を表わす。kが10ならば、1のYを得るためには10の資本を必要とする。
成長率g:経済成長にともなう資本の増加率を示す。
償却率d:設備の老朽化、整備、交換にともない必要となる資本の比率を示す。


Valuing the Renminbiによると中国のここ20年の資本係数は2.3となるらしい。*1
そして償却率を5%とする。


ここで期待されるGDPの成長率を10%とすれば必要投資率は35%になる。
2.3 × ( 0.10 + 0.05) = 0.345


やや低めにGDPの成長率を設定して8%としても必要投資率は30%となる。
2.3 × ( 0.08 + 0.05) = 0.299

*1:
ただしここで資本係数が2.3となっている計算方法がよく分からない。
中国のここ10年の投資率は40%前後で、成長率は8%くらいなので資本係数は約5になると私は計算していた。
2.3の2倍になってしまう。
参考にした論文の引用論文
Bosworth, Barry and Susan M. Collins. 2003. “The Empirics of Growth: An Update,”
Brookings Papers on Economic Activity, 2:2003: 113-205
に詳細が書いてあるらしいので、現在探しているところである。
(追記)なかなか見つからない。重要な数値なので論文を追いかけながら自力で導出できるようになれば良い勉強になるはずである。もっと真剣に探すか、論文掲載誌をコピーさせてもらおうと思っている。

中央銀行の役割について

私は現在の日本の不幸の最大の原因は、官僚の腐敗でもなければ、政治の不在でもなく、道徳の衰退でも、家庭の崩壊でも、巨額な財政赤字でも、グローバル経済でもない。その原因の多くは中央銀行による金融政策の失敗にあると考えている。


現在の日本が抱える最大の問題は需要が不足しているという点にある。
需要が不足しているとは、つまり物が売れないということである。


物が売れなければ、給料は減り、失業者は増える。
企業には人を育成する余裕も金もなくなるので、労働者の技術力は低下し、能力給も少なくなる。その減給分を穴埋めするには人々は単純労働の時間を増やすことになり、自主的に技術力を向上させる暇がなくなる。
そして行き着く先は安い給料で過労死寸前まで使役される人生である。
そして設備投資がされないので技術力は低下し、諸外国に遅れをとる。やがては新しい先進国が国内に建てた工場で働くのが日本人の主な役割になる。


金利を上げると失業者が増えるので、金利は低く抑えないといけない。すると利息で運用していた年金は破綻する。
税収も減るので市町村は赤字になり、教育補助や医療補助は削減され、貧乏人は見捨てられる。
失業者の増加は犯罪や自殺を増加させる。
社会の命綱のことごとくが切れていく。


仕事をなくした人間は、自分の可能性に気がつく機会を奪われる。
仕事があれば、そこで才能を伸ばして輝かしい人生を掴めたかもしれない。
もし仕事があれば、築けたはずの人生を彼らは永遠になくしてしまう。


新しい製品を発明し、世界に躍進した人もいたかもしれない。
しかし国内投資が減少した日本で、その機会は失われた。
その人は会社のしがない窓際族として、その生涯を終わらせるだろう。


難問を解決し、新しい理論を生み出し世界の賞賛を浴びた人もいたかもしれない。
しかし教育補助と研究補助費の減少した日本で、その機会は失われた。
その人は居ても居なくてもいいどうでもいい研究者として、その生涯を終わらせるだろう。


優しい伴侶を見つけて、穏やかな人生を過ごした人もいたかもしれない。
しかし養育費など将来に希望を持てない日本で、その機会は失われた。
その人は結婚を諦め、誰も居ない部屋で孤独にゴキブリと一緒に暮らしている。


やりがいのある仕事に熱中し、挑戦に次ぐ挑戦に明け暮れる刺激的な人生を謳歌する人もいたかもしれない。
しかし企業が従業員に好きなことをさせるだけの余裕のない日本で、その機会は失われた。
その人は毎日土日も休まず、破綻したプロジェクトの後始末に奔走し、ついには過労死した。


自分の子供が立派に成長して就職し、毎年夏になると遊びに来る孫を心待ちにしている人もいたかもしれない。
しかし就職率が低下した日本で、その機会は失われた。
彼の息子は就職活動に失敗して自殺した。


私は知っている。幸福になれなかった人々を。
私には見える。彼らにあったかもしれない幸福を。
私は悲しい。これから更に多くの幸福が失われていくことを知っているから。


なぜそんなことになったのか?
その原因は官僚の腐敗でもなければ、政治の不在でもなく、道徳の衰退でも、家庭の崩壊でも、巨額な財政赤字でも、グローバル経済でもない。その原因の多くは中央銀行による金融政策の失敗にあると私は考えている。


少なくとも需要不足とデフレを終わらせるには適切な金融政策を行う必要がある。金融政策の後押しなくしては政治改革も財政改革も効果をまるで発揮しない。
その金融政策を行うべきが中央銀行である。
だが日本の中央銀行がその責任を果たしているかについて議論されることは少なく、その不幸の原因として非難されることもない。
政治家のようにその怠慢を責められる心配もなく、安心して高給と多額の退職金を受け取れる。


私にできることは、中央銀行とは何を目的として行動すべきかをここに書き、一人でも多くの人に中央銀行がその責任を果たしているかどうかを気にしてもらうことだけだ。
無責任のツケを誰も払わないでいられる状況では、誰も何も改善しようとは思わないからだ。


ここではステイグリッツ教授の経済教室から、中央銀行の役割について言及した一節を引用したい。


中央銀行は政府からの独立性を保ち、物価の安定だけに傾注すべきだという主張は、「経済改革」というスローガンの中核になっている。

中央銀行は物価の安定に専念したほうがインフレをうまく抑制できる

しかしインフレの抑制はそれ自体が目的ではない。それは、より高くかつ安定した成長を、より低い失業率で達成するための手段にすぎないのである。


より高くかつ安定した成長とより低い失業率。この実質変数こそが重要なのである。


ジョージ・アカロフとその共同研究者たちは、ゼロより大きい値の最適インフレ率があるという説得力のある説を打ち出している。だとすると、ひたすら物価の安定を追求したのでは、かえって経済成長と人びとの経済的幸福を損なうことになる。


インフレ抑制に専念するというのは、長年インフレが続いている国にとっては理にかなった策だとしても、日本のようにそうでない国の場合は賢明な策ではない。


日本の中央銀行が物価の安定ばかりを優先し、政府もそれを放置している現状では景気回復は遠い。そして日本人の不幸も終わらない。
中央銀行が物価の安定にこだわる理由は前例主義にあるという批判を聞いたことがある。
過去に物価の安定を目標にしていたので、その方針を変えたくないのだという。そんなバカな理由があるものかと信じたくない気持ちだが、ないとは言いきれないのが恐ろしい。


スティグリッツ教授の経済教室―グローバル経済のトピックスを読み解く

スティグリッツ教授の経済教室―グローバル経済のトピックスを読み解く

必要投資率から見た人民元の適正為替レート

経済発展をしている国は通常、貿易赤字になるとされている。
その理由は貿易黒字が「国内貯蓄 マイナス 国内投資」であるからだ。


経済発展している国は盛んに設備投資や人材育成を行うので、国内投資が増える。
すると当然貿易黒字は減り、ついには貿易赤字に転ずる。


だから中国のように急激な速度で経済発展し、投資が盛んに行われている国は貿易赤字になるはずだ。
それなのに中国が巨額の貿易黒字を出しているのは、中国がズルをしているからにちがいない。
ズルとはつまり人民元をドルに対して不当に安く設定していることである。
だから人民元は速やかに切り上げられるべきだ。
……というのがアメリカ政府の主張である。


しかしマクロ経済学的にバランスの取れた適正為替レートを計算すると、人民元はあまり過小評価されていないという結論が出る。
その根拠は、中国経済の大きな特徴の一つである「投資も貯蓄も共に莫大である」という点に求められる。


さて、マクロ経済的な適正為替レートはだいたい次のようにして求める。
まず国の潜在的な成長率を実現させるために必要な投資率を推計する。
それが国内の貯蓄率を大きく上回っていれば資金不足となるので、為替レートを調整して人民元を切り上げて貯蓄不足を貿易赤字で埋め合わせないといけない。
(註:貿易赤字とは外国から自国への投資と同意義)
逆に国内貯蓄が必要投資を上回っていれば資金過剰なので、過剰な貯蓄を海外への投資に回す。だから貿易黒字を維持するように、為替レートを人民元安にしておくのが適正レートになる。


そして中国の妥当な成長率として年8〜10%のGDP成長率を想定すれば、それを満たす為に必要な投資率はGDPの30%〜35%になる。
一方で中国の貯蓄率はGDPの40%もある。
つまり貯蓄率が必要投資率を上回っているので、マクロ経済的には中国が貿易黒字を出す為替レートが最適になる。
だから中国には為替レートを調整する動機がなく、特に人民元は過小評価もされていないという結論になる
よって「発展途上国貿易赤字を出して然るべきだ」という理由で人民元の切り上げを求めることはできない。


そこにあるのはズルとか不当を許さないという正義をめぐる話ではなく、いつもの大国同士の駆け引きだ。
アメリカは自国の産業を守る為に人民元切り上げを要求し、中国は自国の成長率を守る為にそれを拒否する。
私はそのどちらにも味方する筋合いはないわけである。


投資と貯蓄が共に高いことがもたらす困難についての考察は後日に回し、次回はこの国内貯蓄率の高さの原因について考えてみたい。

今日の勉強

論理式の簡略化の一つであるクワイン・マクラスキー法を以下のサイトで学習。

論理式の簡略化(クワイン・マクラスキー法)

今まではカルノー図による簡略化しか知らなかったが、仕事でより複雑な論理式に対応する必要があり本方法を学習した。